再生可能エネルギーの必要性
エネルギーを起源とする世界のCO2排出量は、約210億トン(1990年)から約332億トン(2018年)に増加しています。世界および日本が将来にわたり持続的に発展するためには、環境にやさしい再生可能エネルギーの導入を進めることが必要です。2015年7月に発表された「長期エネルギー需給見通し」では、2030年度までに再生可能エネルギーの比率を22~24%に引き上げることとしています。

エネルギー自給率の向上
エネルギーを起源とする世界のCO2排出量は、約210億トン(1990年)から約332億トン(2018年)に増加しています。世界および日本が将来にわたり持続的に発展するためには、環境にやさしい再生可能エネルギーの導入を進めることが必要です。2015年7月に発表された「長期エネルギー需給見通し」では、2030年度までに再生可能エネルギーの比率を22~24%に引き上げることとしています。

再生可能エネルギーの現状と課題
2017年度現在、我が国の電源構成に占める再生可能エネルギー比率は約16%となっており、ドイツやイギリスといった諸外国と比べて、低い水準にあります。2030年度のエネルギーミックスにおいては、再生可能エネルギー比率を22~24%と見通しており、この水準を実現し、再生可能エネルギーを主力電源としていきます。

出典:資源エネルギー庁調べ
再生可能エネルギーのこれからの課題
再生可能エネルギーの主力電源化に向けて、まず世界に比べて高い再生可能エネルギーの発電コストを低減させていく必要があります。世界では、再生可能エネルギーの発電コストは急速に低下しており、その他の電源と比べても、コスト競争力のある電源となってきています。日本でも、FIT制度における中長期価格目標の設定や入札制の活用、技術開発などによってコスト低減を図っていくことが重要です。
また、再生可能エネルギーが主力電源となるためには、長期的に安定した電源となることも必要です。これまでFIT制度によって再生可能エネルギーの導入は進みましたが、FIT制度の認定を受けても長期間稼働しない事業者や、事業終了後の準備が不十分であるなどの問題が指摘されており、こうした課題に取り組むことも必要です。